脱人間本位 2020年代 インフレ

2020年代 始まりから4年

2020年代 始まりから4年

はじめに

何から書けばいいのか♪ 分からないまま時は流れて♪

浮かんでは消えてゆく♪ ありふれた言葉だけ♪

思わず口ずさんでしまうほど、今回はブログを書くのが億劫で億劫で困っています。

おっくうはおっくうでも、こちらはお金のほうのおっくうらしい・・・

ということで、

東京23区の新築マンション販売価格が1億円を超える

冒頭の「ラブストーリーは突然に」が主題歌だったドラマ東京ラブストーリーが流行っていたころが調度バブル真っ只中、さきに株式市場でバブルが起こり、膨張したマネーの行き場が土地へと向かい、東京23区の地価で全米全土が買えると言われていた時代です。まさに、ジャパンイズナンバーワン!!の時代です、で、バブルがはじけ、2000年初頭までマンションの販売価格は下落し続け、そこをボトムに20年ほどかけて、現在、当時の販売価格を上回り、1億円を超えたということらしいのです。

しかし、平均販売価格が1億円を超えたと言われても、専有面積も様々なので単純比較ができないのです。なので、現在の坪単価がいくらなのか、平米単価がいくらなのか、そして、90年代初頭のバブルの頃の単価を知る必要があります。

90年代初頭のマンション販売価格の平均平米単価は約140万円、一方、現在の平米単価は約150万円、バブル当時よりも高くなっています。ただ、30年の月日が経過していますから、これもまた単純比較はできない。

当時の最低賃金は600円台ぐらいだったと思います。現在は約1000円、東京であれば学生バイトでも1000円を超えているんではないでしょうか、

そして、指標のひとつとしてよく使われるのがビックマック指数です。そのビックマックの90年時の販売価格が380円、バブル崩壊後の95年時で280円、最安値が05年時で250円、そして現在は480円です。

シドニーオリンピック(2000年)前に私はオーストラリアに居たことがあるんですが、当時のパートタイムの時給は8豪ドルぐらいでした、現在は最低賃金でさえ24豪ドル、25年で3倍以上になっているということです。

私の身近なところにまつわるマネーの動きを見ただけでもわかるのですが、90年代初頭の物価と24年現在の物価を考えますと、日本単体でも、世界的に見ても、人件費、その他もろもろの物価は高くなっていますので、当然、建築資材等も高くなっているわけです。

また当時の物件と比較して現在の物件は共有スペース、ファシリティが充実しているので、各々が所有する専有部分以外にも費用が掛かっていることを考えれば、割高感はあんまり感じないし、インフレ下の現在、この値動きはまだまだ初動にすら感じてしまうわけです。

7年ほど前に北京に居りまして、その当時、北京中心部のマンション価格は東京よりも高いのではないかというふうに感じていました。今もそれは続いているのでしょうが、北京市の当時の最低賃金は10元(200円)ほどでしたから、とてもとても一般の庶民には手がでる代物ではないのです。

私は、住居なんて3帖の間ひとつで良いと考えるタイプなんで、北京にそれほどの物件を所有するくらいなら、その物件を売り払い、中国国内のメガバンクに預金し、金利収入で豊かに暮らすほうが良いのではないか?なんて話をしていたことを思い出します。

日本との違いは中国国内における住居は国家の所有物ですから、あくまで70年間住める権利を得るための金額だということです。その代わり固定資産税は発生しない、ここでピンときた方は優秀です。

そう、それは日本の場合は住宅が個人の私有財産になるのですが、毎年、土地建物の固定資産税を支払わないといけません、購入価格そのものが課税標準にはなりませんが、税率は1.5%、これに70年掛けると、どうなりますか?

そう100%を超えるのです、所有財産と言えど、同じことなんです。

人民の統治システムが中国と日本とでは違いますが、それは見え方が違うだけのことであって、本質的なところは同じなのかもしれません 笑

おわりに

それにしても、土地のない100平米のマンションに1億5千万円を支払い、それを維持していくことができるっていうのが、いや、そもそも人口過密状態の東京に住みたいと思うこと自体が私にとっては別次元の話なわけで、羨ましさや憧れなんかは、これっぽっちも感じないんですが、むしろ、それを維持していくと考えるだけで、なにやら気が重たくなるのであります。

やはり、根っからの貧乏性なんでしょう、そういった金持ちの気持ちが理解できないのです、しかし、その理解できないことが、自分自身の残念な部分あるいは俗人(俗人に属するのかどうかは別)としての器の小ささなのかもしれないなー、なんて思いつつ、

本年も更なる生活自給率の向上を目指し、精進して参る所存でございます。

では、

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